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ダンス療育指導士・ダンス介護予防指導士育成スクール
「プレミア・ケア・スクール」

療育・介護予防を学んで資格取得を目指す!

ダンスや演劇などの経験・特技を活かして子ども達の成長・発達、高齢者の方々のQOL向上の支援をしませんか?

・ダンス経験がある
・舞台経験がある
・趣味でダンスをやっている
・ダンスの指導の幅を広げたい
・児童発達支援事業所で働いている
・放課後等デイサービスで働いている
・リハビリデイサービスで働いている
・特別支援教育に携わっている
・介護・福祉現場に携わっている
・子どもの発達に興味がある
・療育を学んでみたい
・介護予防を学んでみたい

そんな経験はありませんか?

プレミア・ケア・スクールでは

子どもの発達段階や発達障害など「療育」また、高齢者が健康で生き生きした生活を送れるように支援をしていく「介護予防」を基礎から学び、指導の基本から上級テクニックまで、実践形式で学んでいきます。「ダンス療育」「ダンス介護」を専門に行う事業所を運営しているからこそ、現場に直結した知識と指導のノウハウを学習する事ができます。ダンスに自信のない方でも安心して学んでいけるカリキュラムで、指導のプロフェッショナルである「ダンス療育指導士」「ダンス介護予防指導士」の資格取得を目指します!

療育の資格とは

ダンスを通して子ども達の自立を支援するプロフェッショナル
『ダンス療育指導士』

『ダンス療育指導士』とは、文部科学省・厚生労働省が後援する一般社団法人ダンス教育振興連盟JDACが発行する、ダンスと療育の新しい資格です。JDACが主催する「ダンス指導研修会」と、プレミア・ケア・スクールの「ダンス療育指導士養成講座」を受講することで、必要なステップを踏みながら『ダンス療育指導士』を目指し、学習を進めていきます。

療育とは

発達に遅れのある子ども達の社会的自立を支援すること

療育とは、主に発達障害を持つ子ども達に対して、社会へ適応する力を伸ばし、自立した社会生活が送れるように外部から専門的な支援をしていくことです。日常生活において必要な生活スキルの習得をはじめ、運動機能向上やコミュニケーション能力向上など、個々の能力や発達段階に合わせておこなうことが大切です。また、療育にはABA、PECS、TEACCH、感覚統合療法や認知行動療法など様々なアプローチ方法があります。最近では、それらをダンスや運動、スポーツ、アートなどと組み合わせておこなうなど、その種類は多種多様であり、子ども達の年齢や興味に合わせて様々な方法を選ぶことができます。具体的なトレーニングの内容は個々により異なりますが、子どもをよく観察し、個々の状態に合わせてトレーニングしていく事が大切です。

ダンス療育とは

ダンスを通して子ども達の自主性を引き出し、運動機能改善・社会的自立生活を支援していくこと

ダンス療育とは、身体の感覚をフルに使い、音楽やリズムに合わせてイメージや感情を動員させながら身体を動かす運動療育です。運動療育では「姿勢保持」「平衡運動」「移動運動」などの粗大運動を鍛えていきますが、なかでもダンスは、イメージや感情が動員されることで「自己表現」や「コミュニケーション」としてのツールにもなります。仲間と一緒に振付を覚えたり、考えたり、発表したりすることで、達成感を味わったり、社会性を身につける事にもつながります。アイソレーションは、身体の各部位をそれぞれ単独で動かすトレーニングで、感覚の統合が上手くいかない発達障害の子ども達にとって、体性感覚とよばれる、いわゆるボディイメージやボディコントロール力を身につけていく事ができ、日常動作が無駄なくスムーズになっていきます。ダンスを通して子ども達の自主性を引き出し、楽しませながら社会的自立生活に向けて支援していくのがダンス療育です。

発達障害とは

[発達障害者支援法 第2条より]
「自閉症、アスペルガー症候群その他の広汎性発達障害、学習障害、注意欠陥多動性障害その他これに類する脳機能の障害であってその症状が通常低年齢において発現するもの」

発達障害は、生まれつきの脳機能障害であり、2~3歳の頃には発達の遅れが表れはじめます。大きく分けると、自閉症スペクトラム(自閉症・アスペルガー症候群・広汎性発達障害)、ADHD(注意欠陥多動性障害)、LD(学習障害)に分類され、その他にチック障害や運動障害などがあります。発達障害は、主に人間の行動の大半を司る「前頭前野」に影響を及ぼします。感情を読み取ったり、コントロールすることが難しいために、コミュニケーションが上手くとれなかったり、衝動的に動いてしまうこともあります。また、様々な感覚が統合されない場合も多く、運動機能において苦手な分野があったり、文字が読めない・書けないこともあります。これらの症状は重複していることがほとんどで、個人差が大きく、「個性」としてよく観察しながら関わり合っていく事が大切です。

介護予防の資格とは?

ダンスを通して高齢者の方々のQOLの向上を支援するプロフェッショナル
『ダンス介護予防指導士』

介護予防とは?

介護予防とは、「高齢者が出来る限り要介護状態に陥ることなく、健康で生き生きした生活を送れるように支援すること(介護予防)」とされ、目指すものは「高齢者本人の自己実現」あるいは「生きがいを持って自分らしい生活を創る」ことへの支援であります。その為に、「心身機能の改善」を基盤として「生活行為」や「参加」などの生活機能全般を向上させることが最も重要なポイントとなってきます。高齢期の健康と生活機能の維持のためには、疾病の予防や治療の管理だけでは不十分で、加齢に伴い出現する「廃用症候群(生活不活発病)」や「老年症候群」といった、さまざまな日常生活における障害や危険な老化のサインを早期に発見し、早期に対応する必要があります。

ダンス介護予防とは?

ダンス介護予防は、ダンスを通じて、認知機能、運動機能そしてコミュニケーション面から社会生活を営む能力をサポートしていきます。ダンスの基礎的なトレーニング方法である「アイソレーション」を用い、身体の各部分を単独で動かす事で脳の前頭連合野にある「運動野」「体性感覚野」に刺激を与え認知機能の予防を促します。また、音楽に合わせて身体を動かす事で脳を活性化させ血流、脳内分泌液やシナプスを活性化させるという考えに基き、日常動作の維持・改善そして、身体機能の予防を促していきます。 何より楽しみながらダンスに取り組む事で新たな生きがい・やりがいに繋げていきます。

資格取得までの流れ

1.プレミア・ケア・スクールについてよく理解する

プレミア・ケア・スクールでは資格の取得だけを目的とせず、ご家庭、学校、療育、ダンス、職場などそれぞれの現場で、すぐに活かせる知識とスキルを養います。少人数だからこそ、受講生の皆様に合わせた授業内容が展開出来る事も大きな魅力です。プレミア・ケア・スクール、資格についてしっかりと理解を深めた上で、資料請求・お申込みフォームからお問合せください。

2.「ダンス療育」「ダンス介護予防」の資格に合わせた3つのコースを受講する

資料請求・お申込みフォームからお問合せ頂いたら、ご質問や資料請求、ご希望の受講コースなど、内容に合わせて担当者からご連絡させて頂きます。下記3種類の療育の資格に合わせて、3種類のコースから選択できます。※お得なセット受講もございます

「ダンス療育指導資格」
  • ①『ダンス療育初級指導員』資格

    BasicⅠコース + JDACダンス指導研修会
    ※資格試験なし

  • ②『ダンス療育2級指導員』資格

    BasicⅡコース + JDACダンス指導研修会Ⅱ
    ※資格試験なし

  • ③『ダンス療育指導士』資格

    Advanceコース + ダンス教育指導士資格 + 資格試験合格
    ※資格試験あり

「ダンス介護予防指導資格」
  • ①『ダンス介護予防初級指導員』資格

    BasicⅠコース + JDACダンス指導研修会
    ※資格試験なし

  • ②『ダンス介護予防2級指導員』資格

    BasicⅡコース + JDACダンス指導研修会Ⅱ
    ※資格試験なし

  • ③『ダンス介護予防指導士』資格

    Advanceコース + ダンス教育指導士資格 + 資格試験合格
    ※資格試験あり

3.資格に合わせたJDAC主催の研修会の受講、資格試験の受験

資格取得のためには、資格発行団体であるJDACが主催する、各種ダンス指導研修会の受講、資格試験の合格が必要です。文部科学省・厚生労働省から後援を受けるJDACの研修会だからこそ、信用度も高く、非常に役立つ知識や技術が満載です。プレミア・ケア・スクールが発行する受講修了証と、JDAC研修会を受講することで取得できる資格ライセンスが揃った時点で、各資格を取得することが出来ます。

→ JDACについての詳細はコチラ

療育の必要性

「療育」という言葉をご存知でしょうか?

日本全国で、発達障害を含む、発達に遅れのある児童は義務教育課程において約10%、人数にすると約100万人程度いると言われています。近年では大人の発達障害についても取り上げられることが多く、その人数はさらに多いと予測されます。発達障害は、まだまだわからない事が多い分野ですが、日本だけではなく全世界において共通であり、療育の必要性は今後ますます広がっていきます。

家族・友人

「ひょっとしたら、あの人(あの子)発達障害かもしれない」そんなふうに思った事があるかもしれません。発達障害の症状や程度には個人差があり「上手くコミュニケーションがとれない」「物忘れが多い」「時間の管理が上手くいかない」など様々です。生まれつきの脳機能障害であり、本人に悪気はなく、医学的には保護者のしつけや愛情不足等の理由は否定されています。周囲の適切な理解・支援が得られない場合、二次障害(うつ病、不登校、パニック障害、統合失調症など)を引き起こしてしまうリスクが高まります。できるだけ早い時期に気づき、適切な対応をしていくことが大切です。「適切な対応」をしていくには「知識」と「経験」が必要です。当スクールでは療育の資格を目指しながら、必要な「知識」を身につけ「経験」を積み「適切な対応」が出来る様に学習していきます。

特別支援教育・普通教育

2020年の東京五輪・パラリンピックに向けて、教職課程において障害者教育に関する科目を必修にすることが政府より発表されました。教育分野では、特別支援教育だけでなく、幼稚園から高校までの教員志望者・教員免許更新者に対し「障害を持つ子ども達への指導方法」などの科目の履修が新たに義務付けられることとなります。学習指導要領についても改訂が決まっており、小中高校内で特別支援学級の児童・生徒と一緒に、授業やクラブ活動を行う取組の推進も盛り込まれています。また、特別支援学校の教員に「特別支援学校教員免許状」の取得も促される方針です。療育において、学校や家庭との連携は極めて重要な要素です。学校においても、放課後等デイサービス事業所や発達支援センターとの結びつきが、今後ますます重要となってきます。

児童発達支援・放課後等デイサービス

放課後等デイサービス 2012年の児童福祉法改正で、それまで「障害の種類によって区分」されていた通所支援・児童デイサービスを、「通所・入所による区分」として障害児施設・事業を一元化する事が決まりました。これにより民間企業からの参入が相次ぎ、現在では日本国内において児童発達支援事業所が(約1,700ヵ所から)約4,000ヵ所、放課後等デイサービス事業所については(約2,500ヵ所から)約9,000ヵ所まで増加しました。様々な障害に対応し、様々な地域でサービス提供が出来るようになった一方で、悪質な運営をする事業所や、療育サービスの質の低下などが問題視され、2017年4月より放課後等デイサービスの運営を厳格化する方針が厚生労働省から発表されました。各事業所は人員(有資格者)の配置や、療育サービスの質の向上について、より厳格に見直していく必要があります。改めて、社会全体の障害福祉を取り巻く環境や療育ついて見直していく事が必要なのかもしれません。

一般企業

2016年4月の障害者雇用促進法の改正が施行されました。以前は身体・知的障害者のみでしたが、改正後は「精神障害者」も加わる事となりました。精神障害とは主にADHDやLDなどの発達障害の事を言い、てんかんなども含まれます。また、2018年4月からの企業の法定雇用率についても「精神障害」を含めた雇用率の算定が必要となりました。療育の考え方において、大人でも子供でも根本の部分は変わらず、「適切な対応」を知らなければ雇用する側も、雇用される側も満足のいく結果にはなりません。当スクールの講義では、療育について学びながら、大人の発達障害についても理解していけるようにお伝えしていきます。

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